万が一のことだから後悔しない
最高の備えをしませんか
日本の住まいにおいて地震対策は当然のことです。
しかしながら、震災レベルの大地震は私たちの常識を超えてやってきます。
万が一大切な家族と一緒にいない時に地震が発生したら…。
そう考えると、大切な家族の命を地震から守るためには、今できる最高の備えをすることが家族への何よりの愛情だと私たち株式会社CFLは考えます。
耐震性能で重要な「耐震等級」と「工法」
モデルハウスの見学などで、耐震性能についてよく耳にするのが、
『当社は桧の土台と柱を使ってるから地震には強いです』
『当社は○○社の制震ダンパーを使ってるから地震に強いです』
『当社は○○工法を使ってるから地震に強いです』
といった様々な情報です。
確かにこれらは耐震に関わる“一つの要素”ではありますが、これだけでは地震に強い家とは言えません。
本当に地震に強い家とは「耐震等級」と「工法」両方を併せ持つ、繰り返しの地震にも耐えられ、住み続けることができる家のことを言うのです。
地震に強い家を表す「耐震等級」
地震に強い家を表す「耐震等級」は3段階に分かれており、それぞれ強さが異なります。
等級が高ければ高いほどより安全だと言えます。
㈱CFLでは、耐震等級3を標準装備としており、阪神・淡路大震災相当の地震でも倒壊しない耐震等級1の1.5倍の耐震性をもっています。
繰り返す地震にも耐える「工法」
耐震等級は、“一度”の大きな地震に対して、中にいる人の命を守る基準であって、住み続けられるかの基準ではありません。
実際に熊本地震では、震度７の地震が２回発生しました。大きな地震の後には、大きな余震もあります。
何度も起きる大きな地震によって2007年、2010年に建築された耐震等級2の住宅も倒壊してしまっています。
日経アーキテクチャ掲載（2016年5月14日付）
365日安心して暮らす為に、「真に地震に強い家」とは、耐震等級も備えた上で“繰り返し”の地震に耐え、住み続けることができる家のことを言います。そこで重要となるのが、地震の揺れを吸収するチカラ。地震に強い工法です。
㈱CFLでは、お客様のコスト面や維持費用など総合的に鑑み、最もパフォーマンスが良い工法として、「制震工法」を採用しており、繰り返しの地震に対する高い効果を発揮しています。
| 耐震工法 | 費用はかからず、建築基準法においてある一定以上の性能を確保しますが、繰り返しの地震には弱いため、地震後に補修が必要となるケースが多いです。 |
|---|---|
| 制震工法 | 60～100万円ほどの費用はかかるものの、建物の変形を小さく抑え、繰り返しの地震に強く、損傷も受けにくいので、地震後もメンテナンスが必要ないことが多いです。 |
| 免震工法 | 建物全体が変形せず、最も高い効果が期待できますが、費用が500～600万円と最も高く、また免震自体のメンテナンスが必要な場合があるようです。 |
※1 記載内容は、住宅性能表示制度における最高等級の評価基準を満たすよう設計評価したものです。同制度に基づき設計段階で評価したもので、完成後や経年変化を考慮したものではありません。地域・プランにより最高等級の評価基準を満たさない場合があります。
住宅性能表示制度による住宅性能評価書の交付を受ける場合は、登録住宅性能評価機関の評価を受ける必要があります。（申請・評価には別途費用がかかります。）
※2 対象となる地震は計測震度6.8 以下の地震となります。役務を提供するものであり、金銭の支払いは行いません。
※3 耐震等級1 の1.5 倍の強度を持ち、主に消防署や警察署などの防災拠点となる建物に適用。
※4 日本全国で発生した全保証物件の損壊に対するすべての保証額の合計が10 億円までとなります。総保証限度額を超える場合は、次の算式によって算出した額を保証限度額とします。（保証限度額＝建物価格（税込）10 億円／全保証対象物件の損壊に対する保証額)。
また、総保証限度額を超えた地震の後に、再度地震による損壊が発生した場合には保証対象外となります。( 例:20 億円の損害が発生した場合、建物価格2,000 万円の保証物件の場合1,000 万円が保証上限となります。）
詳しい保証内容の詳細については保証約款をご参照ください。